最近、法人担当者からの問い合わせが増えている、という声を同業の店長から聞くことが増えました。健康経営やウェルビーイングという言葉が人事の現場でも当たり前になり、福利厚生の一環としてジムの法人契約を検討する企業が目立ってきています。今回は、この動きを現場目線で整理してみたいと思います。
なぜ今「法人契約」なのか
背景にあるのは、人手不足による採用競争の激化です。給与だけで差をつけるのが難しくなった企業が、福利厚生の充実度で候補者にアピールする流れが強まっています。ジムの法人契約もその選択肢のひとつで、「社員の健康投資」という名目で導入されるケースが増えています。
また、リモートワークの定着で運動不足を感じる社員が増えたという声も、企業側の導入理由としてよく聞きます。これは統計というより現場での雑談レベルの話ですが、実感としては的外れではないように思います。
現場で起きている変化
法人契約の会員が増えると、現場のオペレーションにもいくつかの変化が生まれます。
- 平日の夕方以降、仕事帰りの利用が増え、混雑の時間帯が従来と少しずれる
- 個人契約の会員に比べて、継続率は比較的高い傾向を感じる(退会手続きが会社経由になるため、心理的なハードルが上がる面もある)
- 社員研修や健康セミナーとの組み合わせを求められることがあり、トレーナーの役割が「指導」から「企業向け提案」に広がりつつある
一方で、法人側の窓口担当者が異動すると契約更新の話が止まってしまう、といった営業上の悩みも現場ではよく話題に上ります。BtoCの延長で考えていると、こうしたBtoB特有の事情に戸惑うスタッフも少なくありません。
現場スタッフに求められる新しいスキル
法人契約が増えるほど、現場スタッフには従来のトレーニング指導力に加えて、企業担当者とのコミュニケーション能力や、簡単な提案資料を作る力が求められるようになってきました。これは、これまで「会員と直接向き合う仕事」だったジムスタッフの役割が、少しずつ「法人営業の最前線」にも広がっていることを意味します。
研修でその両方を教えられる体制を整えている企業もあれば、現場任せになっているところもあり、対応にはまだばらつきがあるのが実情です。
まとめ
法人契約の広がりは、ジム業界にとって新しい顧客層を開拓するチャンスである一方、現場に求められるスキルや役割を変えつつある動きでもあります。もし自分がジムの運営に関わる立場だったら、この流れをどう自店の強みに変えていくか。そんな視点で一度考えてみるのも、悪くないかもしれません。